ペンシルベニア州エクストン 米国ペンシルベニア州エクストン – 2023年6月26日 – インフラストラクチャエンジニアリングソフトウェア企業のベントレー・システムズ（Nasdaq：BSY）は、シカゴで6月27～28日に開催されたEnvironment Analystグローバルビジネスサミットにおいて、インフラプロジェクトのCo2削減機会をシームレスに定量化できる新しいカーボン評価機能をiTwin Experienceにより提供することを発表しました。サミットは6月 27 日と 28 日にシカゴで開催されます。

この新機能により、インフラプロフェッショナルは、iTwin Experienceを利用してエンボディドカーボンの算定レポートや影響解析を完全に自動化できるため、複数の設計案をより効率的に検討したり、手動でのデータのエクスポートや正規化を排除することができます。

2022年、BentleyはiTwinプラットフォームの統合サービスを開発し、ワンクリックLCAおよび EC3を介してインフラストラクチャプロジェクトの具体化された炭素レポートを生成するプロセスを自動化しました。レポートはiTwinプラットフォームを使用して開始され、ワンクリックLCAまたはEC3で表示されます。 「iTwin Experience は、すぐに使える EC3との双方向統合を提供し、コードを記述することなく炭素評価をデジタル ツインで視覚化できるようにします。iTwin Experienceは、データモデルをEC3にエクスポートし、ユーザーが別途登録する必要がある無料のツールであり、具体化された炭素計算を実行し、iTwin Experienceがシームレスに読み取り、視覚化する結果を返します。

独自のiTwin搭載アプリを開発せずに、インフラストラクチャプロジェクトに炭素評価ワークフローを含めたい組織は、iTwin Experienceで新たに利用可能な炭素計算機能の恩恵を受けることができます。 また、炭素評価ワークフローと、インフラストラクチャプロジェクトの設計と管理のための他のBentley製品およびソリューションとの統合も実現します。

この機能はプレビュー版としてリリースされ、一部のパートナーおよびアーリーアダプターにのみ提供されます。

ベントレー・システムズの製品管理担当ディレクターであるKaustubh Pageは、「ライフサイクルアセスメント、環境フットプリント分析、レポートは、世界中のインフラプロジェクトの標準要件になりつつあります。 設計者と環境エンジニアは、環境アセスメントやレポートの作成に重要な時間を費やしています。 必要なデータを複数の設計オーサリングツールから手動でエクスポートし、集約して検証する必要があったため、これらの環境アセスメントの生成には時間がかかり、エラーが発生しやすいプロセスでした。 これらの新機能がiTwin Experienceに組み込まれているため、通常は6か月のプロセスから6分のワークフローに変換できます。 私たちの目標は、iTwin Experienceユーザーが貴重な時間を、データのエクスポート、集約、検証ではなく、より迅速に設計、最適化、より良い意思決定に費やすことです。」

ベントレー・システムズのES(D)G担当ディレクターであるRodrigo Fernandesは、「私たちは、世界中のあらゆるタイプのインフラストラクチャプロジェクトを管理する一環として、ユーザーが自然で再現性のある標準化された手順として炭素分析と最適化を実装できるようにしたいと考えています。 炭素評価がインフラプロジェクトに統合されるのが早ければ早いほど、炭素削減の機会は大きくなります。 この発表は、特にプロジェクトの初期段階に関連する具体化された炭素に焦点を当てていますが、iTwin Experienceは、インフラストラクチャプロジェクトと資産の「炭素ストーリー」全体を伝える機会を解き放ちます。 私たちは、インフラストラクチャのデジタルツインを活用した環境フットプリント評価を真に解き放ちます。」

Burns & MacDonnellの設計技術ディレクタであるMark Tablante氏は、次のように述べています。「電化は、世界の脱炭素化目標を達成するために不可欠な要素です。送配電インフラには莫大な設備投資が必要であり、炭素効率性の高い設計は、脱炭素化促進のコストを最大限に生かすことができます。電力会社のネットゼロ目標に向けた進捗状況の追跡と報告は、株主にとってだけでなく、未来の世界にとっても重要です。Burns & McDonnellはBentleyと協力し、電力事業業界向けの、iTwinを利用した新しいカーボンレポート機能をテストしています。当社のサステナビリティエンジニアや環境問題グループは、明るい未来のために、お客様やテクノロジーパートナーと協力し、ベンダーに依存しないソリューションの開発を支援しています。当社は今後さらに、これらのサービスを統合して、お客様がCo2を追跡し、ネットゼロの目標を達成されるお手伝いをしてまいります」